中古住宅のリフォーム費用はいくら？安くする５つの方法や物件の確認ポイント

「中古住宅は新築より購入費用を安くできるから住宅ローンが安心！」

「リフォームすれば高性能な設備やデザインを自由に追加できる！」

 

上記のようなメリットを理由に中古住宅を購入してリフォームをする人は増えています。

そこで今回は、リフォーム費用や安くする方法、購入前に確認したいポイントなどをご紹介します。

 

【コラムでわかること】

• リフォーム費用相場
• 安くする方法の具体例
• リフォーム減税や補助金の活用について
• 購入前に確認したい物件のポイント

中古住宅のリフォーム費用相場

中古住宅のリフォーム費用相場は300万円～1000万円と大きく差があります。

「1000万もするなら新築を購入したほうがいい！」と思う人も多いのではないでしょうか？

1000万円以上するリフォームは間取り変更や外壁補修、耐震性向上などを含む大がかりなリフォームが多くなります。

しかし、部分的なリフォームであれば費用を抑えることができます。

水回りだけのリフォームで300万円以内、クロスの張り替えで100万円以内など気になった箇所のみをリフォームする方法です。

リフォーム費用は「建物の状態」や「広さ」によって異なります。

リフォーム費用を予算内にするためにも、購入する中古住宅の必要なリフォーム箇所を事前に確認することが大切です。

中古住宅のリフォーム費用を安くする５つの方法

家族の人数や条件に合った物件を購入

間取り変更など大がかりなリフォームは費用が高くなります。

間仕切り壁の撤去や追加、キッチンの位置を移動するなどのリフォームです。

そのため、居室の数やリビングの広さは家族構成にあった中古住宅を購入します。

リフォームする箇所を減らすことで費用を抑えながらも快適な住まいにしやすくなります。

築5年など築浅の物件を購入

築年数が浅い物件であれば設備をリフォームしないケースが多いです。

キッチンやトイレをそのまま利用し、クロスの張り替えなど最低限のリフォームに抑えることができます。

また、新築なら部屋ごとに購入するエアコンも付帯設備としてそのまま利用できるお得な物件もあります。

トータルコストとして安く中古住宅に住むことができますね。

ただし、築浅の物件は新築より価格は安くなりますが思った以上に価格が下がっていないこともあります。

そのため、新築よりいくら安いのかエリアの相場を確認し比較検討してみましょう。

 

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キッチンや素材のグレードを上げすぎない

「リフォームするなら高性能・高品質の設備にしたい」と思いますよね？

しかし、設備や素材のグレードを上げすぎることで予算オーバーになってしまうこともあります。

特にキッチンは「50万円～300万円」など費用に差がでやすい項目です。

こだわりがなければ使い勝手のよいシンプルな設備や素材にして予算内に納めるようにしてみましょう。

複数のリフォーム業者で見積もり依頼

リフォーム費用は業者によって金額に差がでます。

複数の業者に見積もりを依頼することで比較検討することができます。

ただし、極端に安いリフォーム業者には注意が必要です。経験が浅い職人や仕上がりが雑な場合があります。

そのため、自分たちだけで探すのではなく中古住宅を仲介する不動産会社に相談するやり方もあります。

中古住宅の売買を多くおこなっている不動産会社ならおすすめのリフォーム業者を知っている可能性が高くなります。

部分的にDIYリフォームする

自分で部分的にリフォームすることで費用を安くできます。

施工費用はかからず材料費だけです。また、もともとDIYが好きな人なら楽しみながら自分好みのデザインにすることができますね。

クロスの張り替えや収納棚の作成など初心者でも比較的にリフォームしやすい項目から始めてみましょう。

ただし、手先が器用な人でも専門業者に依頼するより仕上がりが落ちてしまうデメリットがあります。

また、日数や時間がかかるため、働きながら作業する人は思うようにリフォームが進まないこともあります。

無理のない範囲でおこなうことがポイントです。

オール電化へのリフォームでランニングコストを節約

リフォームする際にガスではなくオール電化を検討する人は多いです。

オール電化には「IHクッキングヒーター」や「エコキュート」、「温水床暖房」などの設備があります。

オール電化向けの電気料金プランの選択や使用状況によってランニングコストを節約することが可能です。

特にプロパンガスなどガス代が高い地域では節約効果が大きくなりやすい傾向にあります。

同時に太陽光発電機と蓄電池を設置することで災害にも強い住宅になります。

ただし、居住人数や使用状況によって最適な料金プランは異なります。思った以上にコストがかかることがないように事前のシミュレーションが大切です。

リフォーム費を住宅ローン減税や補助金で安く抑える

リフォーム費用は条件を満たすことで住宅ローン減税や補助金を利用することができます。

住宅ローン減税やリフォーム減税

リフォーム費用は住宅ローン減税やリフォーム減税が適用できます。

中古住宅の住宅ローン減税では「認定住宅：最大210万円」「その他の住宅：最大140万円」が控除されます。

物件購入費用とリフォーム費用を合わせた住宅ローンでも、リフォームローンだけでもどちらでも適用できます。

ただし、100万円以上のリフォーム費用や10年以上の返済期間などいくつかの適用条件を満たす必要があります。

※詳しくはこちら＞＞中古住宅を取得した場合（住宅借入金等特別控除）｜国税庁

 

また、ローンを組まずに自己資金で購入した場合にはリフォーム減税を利用することができます。

リフォームの内容によって異なりますが最大控除額は「60万円～80万円」です。

ただし、耐震リフォームやバリアフリー、省エネや長期優良住宅化リフォームなどの大がかりな工事が対象になります。

※詳しくはこちら＞＞住宅特定改修特別税額控除｜国税庁

補助金

国や自治体からリフォームの補助金を受け取れる場合があります。

一般的に工事前の申請が必要です。リフォームする前に補助金制度の対象になっていないか確認してみましょう。

補助金は10万円～100万円以上とリフォーム内容や自治体によって金額に差があります。

中古住宅購入前に確認するポイント

建物の劣化具合によってリフォーム個所を確認

築年数がたっている物件では建物の状態確認は重要です。しっかり確認することで購入後のリフォーム費用が予想以上にかかってしまうリスクを減らします。

キッチンやトイレ、エアコンなどの設備が使用できるか、雨漏りやシロアリによる腐食などを確認します。

建物調査は自分たちだけではなく第三者のプロに依頼（ホームインスペクション）することも可能です。

専門家が建物の劣化具合や欠陥箇所を調査するため「中古住宅購入が不安」という方におすすめです。

耐震性や断熱性を確認

住宅の構造部分では「耐震性」と「断熱性」を気にされる方は多いのではないでしょうか？

中古住宅では耐震性が「旧耐震」「新耐震」のどちらなのかを確認しましょう。

「旧耐震」であれば住宅ローン減税の対象外になるため注意が必要です。

また、断熱性の高さは「気密性」や「断熱材」によって変わってきます。

住宅に隙間部分が多かったり、使用している断熱材の性能が低かったりすると冬の寒さを感じやすくなります。

断熱材を交換して断熱性能を高めるリフォームが必要か確認してみましょう。

 

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リフォーム済み中古住宅も検討

中古住宅購入後に自らリフォームするのではなく「リフォーム済み中古住宅」を購入する方法もあります。

キッチンやトイレなどの設備が部分的にリフォームされている物件やクロスや床材なども含めてフルリフォームされている物件もあります。

新築より価格を抑えて綺麗な内装の物件を購入することが可能です。

また、最大のメリットは購入後にリフォームする手間を省けることです。リフォーム業者を探したり、リフォーム費用を含めた資金計画をする必要がありません。

ただし、リフォーム済み中古住宅は人気があるにもかかわらず数が多くありません。

そのため、条件に合った物件が見つかってもすぐに売れてしまう可能性があるため早めに行動することが大切です。

中古住宅やリフォーム済み中古住宅をお探しの方は「住宅市場」におまかせください！

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