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人気のZEH住宅(ゼッチ)とは?特徴やメリット・デメリット、補助金について

人気のZEH住宅(ゼッチ)とは?特徴やメリット・デメリット、補助金について

近年人気のZEH住宅ですが「省エネで光熱費がお得」「断熱性が高く快適」などメリットが多いです。

ですが、基準によってZEH住宅は3種類にわけられており、設備や性能に違いがあるため知らないで購入すると後悔してしまうケースもあります。

そこで今回は、ZEH住宅とは何か?特徴やメリット・デメリット、基準ごとの性能の違いや補助金について解説します。

 

【コラムでわかること】

  • ZEH住宅の特徴
  • ZEH住宅の基準
  • ZEH住宅のメリット・デメリット
  • 利用できる補助金について

ZEH住宅(ゼッチ)とは

おしゃれなリビング

ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」を略した言葉で、住宅で使用するエネルギーを実質的にゼロ以下にする住宅のことを指します。

ZEH住宅の特徴として3つの要素があります。

  • 創エネ:エネルギーを自宅で創る
  • 省エネ:無駄な電力を省く
  • 断熱:断熱性能の高い家にして消費エネルギーを抑える

 

【創エネ】

住宅に設置した太陽光発電システムなどでエネルギーを創り、年間で消費するエネルギーより上回る状態にします。

余った電力は売電して利益を得たり、蓄電して災害に備えたりすることもできます。

 

【省エネ】

ZEH住宅では、エネルギー量を見て確認できるシステム(HEMS)を導入します。

何にどれくらい電力を使用しているのかわかるため、無駄な電力を省くことができます。

また、省電力で稼働する設備を導入してエネルギー量の削減を目指します。

 

【断熱】

断熱性の高い窓や断熱材を使用し、冷暖房設備によるエネルギーを抑えます。

外気の影響を受けにくいことから夏は涼しく冬は暖かいお住いにすることが可能です。

ZEH住宅は今後当たり前になる?

家 太陽光パネル

ZEH住宅は自宅でエネルギーを創り、消費エネルギーも抑えることができるため環境に優しい住宅として政府が普及を推進しています。

そのため「お得な補助金」「住宅ローン控除の恩恵を受けやすい」などの優遇措置をとっています。

政府は「2030年において新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す」とした目標を定めており「創エネ」対応のZEH住宅が当たり前の時代になる可能性があります。

実際に積極的に普及を進めていることで、2020年の注文住宅では約56%がZEH住宅を実現しています。

参照サイト:ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に関する

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ZEH住宅の基準とは?3つの区分

ZEH住宅と呼べる住宅の基準は、従来の省エネ住宅より厳しいものになっています。

つまり、省エネ性能の高い優れた住宅といえます。

ZEHの中にも3つの区分があり、住む地域によって異なる基準があります。

【ZEH住宅の3つの区分】

  • ZEH(ゼッチ)
  • Nearly ZEH(ニアリー・ゼッチ)
  • ZEH Oriented(ゼッチ・オリエンテッド)

 

【ZEH】

3つの中で一番省エネに優れた性能をもっています。

年間の消費エネルギーを100%削減し、0以下に抑えることができます。

 

【Nearly ZEH】

Nearly ZEH はZEHの基準まではいきませんが「省エネ」「断熱」「創エネ」の高い性能をもっている住宅です。

年間の消費エネルギーを75%以上削減することを基準にしており、100%削減までいきませんが省エネとして優れた性能もっています。

Nearly ZEHは「日照率が悪く発電量を確保しにくい地域」などに適用されます。

 

【ZEH Oriented】

ZEH住宅の要素になる「断熱・省エネ」はクリアしているが「創エネ」がない住宅になります。

屋根の面積が狭く「太陽光パネルの設置が難しい都市部などの地域」で適用されます。

ZEH住宅のメリット

家族がリビングでくつろいでいる

光熱費を安く抑えられる

ZEH住宅では「太陽光発電・省エネ設備・断熱性の高い構造」によって消費エネルギーを抑えることができます。

電気代が高騰するなかで、光熱費を節約できるメリットがあります。

電力を売って収入を得られる

消費エネルギーより創るエネルギーが多くなることで売電することができます。

大きな収入源とはなりませんが、家計を助けてくれる利益を得られるケースもあります。

高断熱な住宅で健康的な暮らしができる

高断熱の住宅は、外気の影響を受けにくく快適な室温を保ちやすくなります。

「夏は涼しく、冬は暖かい」家で健康的な暮らしを実現します。

また「効率的に家全体を暖められる設備+高断熱の構造」によって、家の中での急激な温度変化がおこりにくくなります。

そのため、冬に心配されるヒートショック脳卒中などの対策にも効果があります。

自然災害時に安心

地震などによる自然災害によって停電がおこることがあります。

その際に太陽光発電があれば自宅で電力を創れるため停電時でも電気を使用することができます。

さらに、電力を貯めておける「蓄電池」があれば夜でも冷暖房の使用やスマホの充電などが可能です。

寒い冬に停電しても暖かい室内で停電が回復するのを待つことができますね。

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ZEH住宅のデメリット

太陽光パネル

一般的な住宅より高額になりやすい

ZEH住宅は、省エネで快適な空間にするための設備費用がかかります。

そのため、一般的な住宅と比較して費用が高額になりやすいデメリットがあります。

ですが「国の補助金」「長期的にみた光熱費」によってトータル的にお得になると判断することもできます。

日当たりやパネルの面積によって発電量に差がでる

太陽光発電での発電量は「太陽の当たっている時間」「パネルの面積」によって異なります。

住環境によっては「日当たりが悪い」「雨天の期間が多い」「屋根の形状によって太陽光パネルを十分に設置できない」ケースがあります。

そのため、太陽光発電を設置する前には発電量を業者にシミュレーションしてもらうことが大切です。

太陽光パネルによって外観のデザインに影響する

屋根に太陽光パネルを設置するため外観のデザインに影響します。

注文住宅など外観にこだわっている方にとっては太陽光パネルが邪魔に感じるケースもあります。

ですが、今後屋根に太陽光パネルがある住宅が増えることで、屋根の外観として受け入れやすくなる可能性があります。

ZEH住宅のお得な補助金

通帳を見て喜んでいる男性

ZEH住宅の補助金がもらえる条件とは

ZEH住宅で補助金を利用できる住宅は下記になります。

  • 注文住宅でZEH住宅を建てる
  • 新築住宅のZEH住宅を購入する

補助金の金額や種類

補助金の予算や公募のスケジュールは毎年異なりますが、参考に2022年の補助金をご紹介します。

対象となる住宅 補助金
ZEH 55万円
ZEH+ 100万円
次世代ZEH+ 100万円
次世代ZEH+(次世代HEMS事業) 112万円

 

戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業は「令和3年~令和7年」を実地期間としています。

 

参照サイト:経済産業省 環境省 2022年 ZEH補助金について

環境省 エネルギー補助に関する

補助金利用の注意点

カレンダー

ZEH住宅の条件を満たしていれば誰もがもらえるというわけではありません。

申請期限や補助金の上限がある

国が設定している「申請期限・補助金の上限」があるため、ZEH住宅の条件をクリアしていても時期によっては補助金を受けとれない場合があります。

そのため、補助金の利用を検討している方は早めに申請手続きをおこなうようにしましょう。

登録している業者に依頼する必要がある

補助金の対象になるためには建築を依頼するハウスメーカーが「ZEHビルター」「ZEHプランナー」に事前に登録していることが条件になります。

依頼する会社を決める際には事前に確認してみましょう。

補助金の内容や予算は毎年変わる

ZEH住宅の補助金の内容や金額に影響する国の予算が毎年変わるため、最新の情報を確認することが大切です。

受けとれる補助金の種類や金額が増えている可能性もあります。

各省庁のHPで確認し内容を把握しておきましょう。

ZEH住宅とは省エネに特化した快適な住宅

ZEH住宅は「経済的」「健康的」な住宅です。光熱費を安く抑えて、断熱性の優れた快適な空間で暮らすことができます。

長く住むことを考えた際に、住宅性能の高いZEH住宅を検討する価値は十分にあるかと思います。

ZEH住宅を建てる「条件なし土地」や新築戸建てをご検討中の方は「住宅市場」におまかせください。

地域に強い「住宅市場」だからご紹介できる情報が多数あります。

「条件なし土地」であればお好きなハウスメーカーで住宅を建てることができます。

弊社はお客様第一に考え誠実にサポートをおこない、お客様のご要望にお応えします。

「住宅市場」は、那珂市を中心としたエリアで活動する地域密着型の不動産会社です。まずはお気軽にご相談ください。

 

 

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著者情報

藤井 義光

藤井 義光株式会社住宅市場 代表取締役

株式会社住宅市場の代表取締役を務める藤井 義光と申します。当社では、住宅用地や建売住宅、中古住宅など、豊富な住宅情報を取り扱っております。
お客様のご要望に合わせて最適な物件をご提案し、快適な住まい探しのお手伝いをさせていただいております。
今後も、住宅市場の最新情報を発信してまいりますので、ぜひご覧ください。

資格・経歴: 宅地建物取引士(茨城県宅地建物取引業協会会員免許宅建業/茨城県知事(3)第6818号)

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